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糖質制限パニック「日経ビジネス」掲載!
大手ビジネス誌の「日経ビジネスONLINE」は、2016年11月7日号で「糖質制限パニック」を題材的に報じています。
詳しくはこちらからご覧ください。
なぜ糖質の過剰摂取は体に悪いのか?
糖質を大量に摂取すれば、血糖値の上昇を抑えようとインスリンが分泌されて、血糖値を下げようとします。しかし、高血糖状態が続くと、糖値を下げる唯一のホルモンであるインスリンの作用が不足してしまいます。その結果、血糖値の上昇に歯止めがかからなくなり、空腹時の血糖値が126m9/dl、食後で200mg/dl以上になると糖尿病型と診断されることになります。
血液中に糖が増えると血流は悪くなり、血管から弾力性が失われ、特に負担がかかるのが毛細血管が集まる腎臓や網膜、手足で悪化すれば人工透析、失明、四肢切断も余儀なくされます。また、血瞥の損傷は動脈硬化症を招き、心臓病や脳卒中のリスクも高まります。
高血糖状態の体は、がん細胞にエネルギー源であるブトウ糖を与え、がんが増殖しやすい環境になると言われています。さらに高血糖状態では体の様々なタンパクに糖がくっつく老化現象のーつ「糖化反応」が起きやすいとも考えられています。(高雄病院の江部理事長)
糖質制限の基本的なメリットとは?
糖質過剰が身体によくないことが分かったら、食後の血糖値を上げないために糖質摂取さえ抑えればいいだけです。そうすれば、歳を重ねるごとに心配な生活習慣病をまとめて予防できる可能性が高いことになります。それだけではありまん。副次的効果として、余剰な血糖が中性脂肪として蓄えられることがなくなるためにダイエットにもつながります。
糖質制限への取り組み
糖質制限にどのように対処するか、普通に実践するには食生活の大幅な見直しを伴うのでかなり、気合を入れて取り組む必要がありそうです。現在、出回っている食品は想像以上に糖質が多いことが分かります。
【1】意外な食品が糖質を大量に含んでいること。
【2】小麦粉などの穀類やいも類など、甘くなくても高糖質な食品が多い。
【3】とりわけ、ご飯やパン、麺類など主食は多くの糖質が含まれている。
これらをみても、大幅な食生活改善が伴うのでかなり、気合を入れて取り組む必要があります。ロカボを推奨する北里研究所病院の山田先生によれば、現在の糖質摂取量を半分程度に抑える感覚が必要と仰っています。
糖質制限をする上で注意しなければいけないのは、「極端な制限は過酷なだけで、緩やかな糖質制限よりも体重減少(ダイエット)に有利なわけではない」といいます。
一部の専門家の中には「糖質制限の危険性」を訴える声も出ていますが、糖質制限は「正しい知識で取り組めば健康被害はない」との見解です。実際、米国では、糖尿病の食事療法として脂質(カロリー)制限に代わるアプローチの一つとして注目を集めています。
糖質制限ブームは止まらない!
注目されることは、伊藤忠商事の岡藤正広社長が自ら、糖質制限を体験したことで血糖値が劇的に改善、尿酸値や中性脂肪も下がり、体重も減ったという。これまでいろんなクスリを飲んでもなかなか良くならかった数値が一発で改善したとで、スッカリ「糖質制限のファン」になったといいます。
みんなが同じように、糖質に気を配るようになったら、それこそ「糖質制限に代わる健康法は他にない」とまで言い切っておられます。そうなると、糖質が大量に含まれる商品は売れなくなってしまい、逆に糖質制限向けの食品やサービスの需要が限りなく高まっていくことになります。
総合商社業界のリーダーの体験に基づく発言は、今後経済界にとどまることなく、多くの市場に波紋が広がることは必死と思われます。糖質制限は「不自然な食事制限」などではなく、長く人類を支えてきた本来の食生活に回帰する減少とも言われる。
治療する以前に先ずは、糖質制限を!という旗振りが一掃強化されることは間違いない。そして、この影響は、飲食業界の垣根を越えて様々な分野のビジネスモデルをも揺るがしかねない様相を呈しています。
世界保健機関が「糖質制限指令!
世界保健機関(WHO)は10月11日、「糖分が多い清涼飲料水に20%以上の課税をすれば、肥満や生活習慣病を減らせる」とする報告書を発表しました。生活習慣病の中でも最大の標的は、世界中で多くの失明者、四肢切断者を生み、社会的コストを増大させている糖尿病だといいます。
提言に敏感に反応した形となったのが米大手飲料メーカー「ペプシコ」です。約1週間後の10月17日には飲料製品に含まれる砂糖を大幅に減らすと発表しました。米国ではWHOの発表を待たずして、自治体が炭酸飲料に税金をかける「ソーダ税」を導入する動きも出始めてきています。
さらに世界的な医療費の高騰が、この流れを一段と加速させる可能性も大きい。糖質制限が社会全体に広がれば、日本国内だけで、糖尿病の合併症の医療費や薬剤費の減少により1,500億円程度の医療費削減に結びつくとの試算もあります。そのインパクトは海外諸国でも変わりません。
世界では着実に、糖質包囲網が構築されつつあります。喫煙の職場が若いアルバイトの確保に苦労しているように、いずれ糖質制限しにくい職場に人が集まらない事態も十分考えられ一見、荒唐無稽に映る飲食・食品業界以外への糖質制限の影響にも取れます。しかし、先進企業ほどその重大さに気付き、既に動き出しているといいます。
糖質制限パニックはどこでも起きる!
糖質制限が広まることによって、どんなところでパニックが起こるのか? 日本人は、これまで慣れ親しんできたお米やパン,麺類があります。糖分が多い、うどん、ラーメン、お好み焼きなどは日本人の大好物であるだけに日本全国で、糖質制限対応に大わらわとなっています。
料理の中心となる麺やご飯などの「炭水化物」を控えようとする現象は全国に広まりつつあり、まさに日本列島全体が「糖質制限パニック」で右往左往の状態です。一食の糖質量を40g以下に抑えるには、ご飯は、食パンは、カレーライス一杯でどれだけにすればいいの?
間違った、糖質制限、ダ゜イエットをすると体調に不具合が出てもおかしくないと北里研究所病院糖尿病センター長の山田悟先生は指摘しています。間違ったやり方では、エネルギー不足になってボーッとしたり、集中力をなくしたりして、いろんなトラブルの原因になりかねない。
正しい糖質制限は、集中力は高まり、やる気にもつながり、仕事にも効果的で営業力もアップする効果的な健康法です。提供する側の糖質制限食商品の製造、飲食業界もさることながら、これから、糖質制限をやって見ようという方々も糖質制限の摂り方からはじめることになり、落ち着くまでは、当面「糖質制限パニック」は続くと思われます。
月刊経営情報誌「リーダーズ 7月号」に掲載
「一人ひとりに合った健康法を提案し、人々の健康長寿を支える会社」
2016年4月8日、月刊経営情報誌「リーダーズ」(㈱報道通信社)からの取材で、「アダモちゃん」でその名を知られたお笑いタレントの島崎俊郎さんほか2名の方が来社されました。
古川亘洋代表取締役は、当初15分間の取材予定でしたが、話が盛り上がり予定時間を大幅に超過、約40分間の取材になりました。
タレントの島崎俊郎さんがインタビュアーで、会社設立にいたる経緯や仕事にかける情熱、今後事業展開などについて取材を受けました。
取材内容は、下記の内容(一部割愛)で月刊リーダーズ7月号(左図表紙)に掲載されましたのでご紹介します。